尖閣諸島沖の波高い2010年、中国漁船が海上保安庁の巡視艇に体当たりし、海保職員によって船長が逮捕された。 中国はこれに反発し、レアアースの輸出を全面禁止すると通告する。 狼狽した民主党の菅直人首相は処分保留のまま船長を釈放した。一連の経緯によって、中国はレアアースを「戦略物資」することを学習する。 翌年の東日本大震災と福島第一原発の放射能漏れ事故によって、日本は太陽光発電を中心とした自然エネルギーに大きく軸足を移すが、すでに太陽電池の生産は中国メーカーに主導権を奪われつつあった。 中国は先進諸国から学んだ技術をもとに政府から巨額の補助金を得てあっという間に日本メーカーを駆逐し、世界市場を握ってしまったのだ。 同じころ、半導体製造の根幹となる露光装置でも日本は後発のオランダ企業に打ち負かされようとしていた。次世代の露光装置に極端紫外線(EUV)を使うというアイデアを世界に先駆けて考案したのは日本人研究者だった。しかしニコンが手をこまねいている間にオランダ企業が実用化に成功し、この分野の「世界一強」となった。 リーマン・ショックとそれに続く円高によって、DRAMと言われる半導体メモリを製