いらっしゃいませ
「くすりのファミリア」では、漢方薬・健康食品・スキンケア用品など幅広くの商品を格安にて販売しております。
12時までのご注文はなるべく当日発送(在庫商品)を心掛けております。 なお、土日は発送業務を休ませていただいております。
週末のご注文は月曜日以降の発送になりますので宜しくお願い致します。
また在庫管理には十分に注意しておりますが、万が一、ご注文いただいた商品の在庫がない場合はその旨をメールにてご連絡後、入荷次第の発送となります。
お客様のご要望にはできる限り対応するようにがんばりますので何なりとお申し付け下さい!

医薬品の購入に関しては、下記に該当しないことをご確認ください。
*18歳未満である
*現在、医師の治療中である
*お薬で副作用が起きたことがある
*妊娠中である(or可能性がある)
*ご本人・ご家族がアレルギー体質
*ご購入の医薬品について詳しい説明が必要

インターネット注文に不慣れな方、不安な方のために、 お電話・FAX・メールでの注文も承っております。
TEL 03-3269-6482 FAX 03-3269-6486
Mail jutyu@hasumi-y.jp


お支払方法を代金引き替えでご指定頂いたお客様には、こちらから確認の電話をさせて頂く事がございます。
あらかじめご了承願います。
また、お支払方法が銀行振り込みまたはソフトバンクまとめて支払のお客様は72時間以内にお手続きをお願いいたします。
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■医薬品に関する注意
医薬品は使用上の注意をよく読み、用法・用量を守って正しくお使いください。

■管理及び運営に関する事項について(許可の内容について)
業務の種別  店舗販売業
氏名     株式会社ハスミ薬品
店舗の名称  くすりのファミリア
店舗の所在地 東京都新宿区山吹町348 大草ビル1階
発行日    平成23年7月4日
許可番号   23新保衛薬第47号
有効期間:  平成23年7月4日から平成29年7月3日まで
店舗の管理者 蓮見彰一
勤務する登録販売者   蓮見彰一(常勤)
   販売従事登録番号 第13-09-00087号
   販売従事登録年月日 平成21年3月19日
担当業務 陳列・保管・情報提供・相談・販売・発送等特定販売に拘わるすべての業務
勤務する者の名札等による区別に関する説明   登録販売者:「登録販売者」の名札に白の白衣

取り扱う一般用医薬品の区分  第二類医薬品、第三類医薬品

店舗営業時間 
(月曜日〜木曜日)  9:30-17:00
(金曜日)      9:30-15:00

相談時の連絡先
 メールで相談する場合
 メールアドレス: familiar@hasumi-y.jp
電話で相談する場合
 受付時間:月曜日〜金曜日 10:00〜17:00(金曜日は15:00まで)
 TEL:03-3269-6482
緊急時の連絡先
 TEL:03-3269-6482
■特定販売届出書
届出年月日  第1150号 平成26年6月4日
店舗の所在地  〒162-0801 東京都新宿区山吹町348 大草ビル1階
販売方法の概要  インターネット・電話・FAX等で受注 〜 宅配便にて発送
届出先  東京都新宿区保健所

■医薬品の安全販売のための業務手順書
医薬品の販売における安全対策として以下の通り業務を遂行します。
1.商品の選定・陳列 ・医薬品と他の商品とを明確に区別して表示します。
・リスク分類は、商品名、商品説明欄、画像により明確に区別します。
・第1類医薬品、医療用医薬品、劇薬等は販売いたしません。
2.情報提供 ・販売に関する許可を有することを、トップページに記載しています。
・対応時間 平日10:00〜18:00(土・日曜日および年末年始などの祝日を除く)
・メールアドレス:familiar@hasumi-y.jp 電話番号: 03-3269-6482
・相談については登録販売者が対応いたします。
3.申込み サイト上では第2類、第3類医薬品の申し込みできます。商品により販売個数制限を設ける場合があります。
4.申込み承諾 申込内容に不明な点がある場合、購入目的などを確認させていただく場合があります。
販売が適切でないと判断する場合は、メールにてご連絡させていただいた後、当店の方でキャンセルさせていただくこ とがあります。
5.引渡し 誤出荷を防止するよう商品発送業務の管理を徹底いたします。
6.販売後の対応 必要に応じ、専門家がご相談に対応します。また、ご依頼があればお客様に必要な情報をメール等で提供します。

■要指導医薬品一般用医薬品の販売に関する制度に関する事項
*当サイトでは要指導医薬品及び第1類医薬品の販売は致しておりません。
要指導医薬品とは医療用から移行して間もなく、一般用としてリスクが確定していない医薬品、およびその医薬品と有効成分・分葉・用法・用量・効能・効果などが同一性を有すると認められた医薬品。
また、薬事法第44条第1項・第2項に規定する劇薬、毒薬。
第1類医薬品とは 一般用医薬品としての使用経験が少ない等、安全上特に注意を要する成分を含むもの。
(例)H2ブロッカー含有医薬品、 一部の毛髪用医薬品等
第2類医薬品とは まれに入院相当以上の健康被害が生じる可能性がある成分を含むもの。
(例)主な風邪薬、解熱鎮痛薬、胃腸鎮痛鎮痙薬等
第3類医薬品とは 日常生活に支障をきたす程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含むもの。
(例)ビタミンB、C含有保健薬、主な整腸薬、消化薬等

※第2類医薬品及び第3類医薬品の表示に関する解説
表記する一般用医薬品のリスク区分ごとに、「第1類医薬品」、「第2類医薬品」、「第3類医薬品」の文字を記載し、「」枠で囲みます。
第2類医薬品のうち、特に注意を要する指定第2類医薬品については、2の文字を( )枠で囲みます。
一般用医薬品の直接の容器又は直接の被包に記載します。
また、直接の容器又は直接の被包の記載が外から見えない場合は、外部の容器又は外部の被包にも併せて記載します。
なお、サイト上では医薬品のカテゴリーごとに、第1類医薬品、指定第2類医薬品、第2類医薬品、第3類医薬品の順に別々に表示し、 かつ商品ごとに下記のリスク表示をしています。
第1類医薬品には  「第1類医薬品」
指定第2類医薬品には「第(2)類医薬品」
第2類医薬品には  「第2類医薬品」
第3類医薬品には  「第3類医薬品」

※要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品の情報の提供に関する解説
要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品にあっては、各々情報提供の義務・努力義務があり、対応する専門家が下記の表のように決まっています。

医薬品のリスク分類__質問がなくても行う情報提供__相談があった場合の応答_対応する専門家
要指導医薬品 ____義務____________義務__________薬剤師
第1類医薬品_____義務____________義務__________薬剤師
第2類医薬品_____努力義務__________義務__________薬剤師及び登録販売者
第3類医薬品_____不要____________義務__________薬剤師及び登録販売者

※要指導医薬品、第1類医薬品・指定第2類医薬品に関する陳列等に関する解説
要指導医薬品及び第一類医薬品を、新構造設備規則に規定する情報提供を行うための設備から1.2メートル以内の範囲に陳列いたします。指定第二類医薬品を第一類医薬品と同様に新構造設備規則に規定する情報提供を行うための設備から7メートル以内の範囲に陳列いたします。

※指定第2類医薬品の販売サイト上の表示に関する 解説および禁忌の確認・専門家への相談を促す表示
サイト上では指定第二類医薬品は他リスク区分の医薬品と混在しないように表示します。
商品ページに「第(2)類医薬品」と記載します。
指定第2類医薬品は、使用上の注意の確認、および薬剤師または登録販売者に相談するよう商品ページ内に明記し、注意喚起を促し情報提供の機会を高めます。

※商品陳列
当ネットショップでは医薬品(第2類医薬品・指定第2類医薬品・第3類医薬品)と他の商品を明確に区別して表示しています。
要指導医薬品及び第1類医薬品の販売は致しておりません。

※一般用医薬品の使用期限
出荷時で180日以上の商品をお送りいたします。

■医薬品による健康被害の救済制度に関する事項
健康被害救済制度 独立行政法人医薬品医療機器総合機構は医薬品、生物由来製品による健康被害の救済に取組んでいます。
救済制度相談窓口 電話: 0120-149-931(フリーダイヤル 相談受付 9:00-17:30) 電子メール:kyufu@pmda.go.jp
医薬品副作用被害救済制度 くすりの副作用による健康被害には、医薬品副作用救済制度が適用されます。
これは、医薬品(病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。)を適正に使用したにもかかわらず副作用により、入院治療が必要な程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。
医薬品は人の健康の保持増進に欠かせないものですが、有効性と安全性のバランスの上に成り立っているという特殊性から、使用に当たって万全の注意を払ってもなお副作用の発生を防止できない場合があります。このため、医薬品(病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。)を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合に、医療費等の給付を行い、これにより被害者の救済を図ろうというのが、この医薬品副作用被害救済制度です。この医療費等の給付に必要な費用は、許可医薬品製造販売業者から納付される拠出金が原資となっています。

■販売記録作成にあたっての個人情報利用目的
医薬品販売記録を作成する 当たり、お客様から得られた個人情報は、医薬品を安全に販売する目的以外利用いたしません。