美容用品、医薬品販売のTCB

サロンシャンプー、医薬品、美容用品、衛生・介護用品
キッチン・インテリア用品、生活雑貨

TCBではアメリカ文化の一端であるドラッグストアの利便さを、より多くの方々に感じて頂くため医薬品だけに留まらず、様々な商品を日本中のお客様へ販売致しております。
ご注文やE-Mailでのご連絡は24時間/365日お受けしております。

美容院のシャンプー・トリートメント・ヘアケア用品、医薬品、日用雑貨などどこよりもお安く販売しています。
【お支払いについて】
クレジットカード決済 VISAMasterCardJCBDINERSAMEX
*上のいずれかのクレジットカードでお支払いになると、お客様のクレジットカード番号はご注文先ストアを経由せず、カード会社に送信されるため安心です。
商品代引佐川急便 商品代引
銀行振込(前払い)ジャパンネット銀行
ゆうちょ銀行
消費税の取り扱いについて当店では消費税を含んだ価格表示を行っております。
手数料について代引き手数料(商品お買物金額)
一万円未満:324円
1万円から3万円未満:432円
3万円から10万円未満:648円
10万円から30万円未満:1,080円
30万円以上:2,160円
・銀行振込でお支払いの場合:振込にかかる金融機関の手数料はお客様のご負担となります。

コンビニ決済手数料
手数料無料
お支払い方法 ◆銀行振込み(前払い)の場合
銀行、郵便局などの金融機関をご利用いただけます。
ご注文後3日以内に、ご都合のよい金融機関より下記振込先にお振込ください。
商品は入金確認後の出荷となります。振込手数料はお客様のご負担となります。
※3日を過ぎて振込みが確認できない場合は自動キャンセルをさせていただきます。

◆商品代引
商品到着時に、運送会社の方に代金をお支払いください。
代引手数料はお客様のご負担となります。
お支払い期限について ◆銀行振込み(前払い)の場合
銀行、郵便局などの金融機関をご利用いただけます。
ご注文後3日以内に、ご都合のよい金融機関より下記振込先にお振込ください。
商品は入金確認後の出荷となります。
振込手数料はお客様のご負担となります。
※3日を過ぎて振込みが確認できない場合は自動キャンセルをさせていただきます。

【営業時間について】
営業時間 インターネット(Web)からのご注文は24時間受付致します。お電話でのお問合せ・ご注文は下記の時間帯にお願いします。
※メールの返信は翌営業日となります。何卒ご了承ください。

<受付時間>
月〜土 10:00〜17:00
店舗販売業の管理及び運営に関する事項
TCB
医薬品販売許可書の情報
実店舗の写真
許可区分 店舗販売業
許可番号

名店舗第436号

発行年月日 平成28年3月15日
有効期限 平成28年3月15日から平成34年3月14日まで
開設者の氏名 山田正章
店舗の名称 TCB
店舗の所在地 愛知県名古屋市西区菊井2丁目6−10 1階
許可証発行自治体 愛知県名古屋市
取り扱い医薬品の区分 指定第二類医薬品、第二類医薬品、第三類医薬品
勤務する者の名札等による区別に関する説明 登録販売者:「登録販売者」の名札
一般従事者:上記以外
店舗管理者と勤務する登録販売者の情報
勤務する登録販売者の情報 資格の名称 登録販売者
氏名 山田 正章
登録番号  23-08-10007
登録先都道府県 愛知県
担当業務 販売・相談・問い合わせ対応

勤務時間月曜〜土曜 10:00〜17:00

専門家が相談応需を受ける時間および連絡先の情報
電話番号 052-571-3744
相談応需時間 10:00-17:00
店舗の営業時間
インターネットでの注文受付時間 24時間
実店舗の営業時間 月〜土 10:00-17:00
インターネット販売の医薬品販売時間(薬剤師または登録販売者が常駐している時間) 月〜土 10:00-17:00
一般用医薬品等の販売に関する制度に関する事項
要指導医薬品、一般用医薬品(第一類医薬品、第二類医薬品、第三類医薬品の定義及び解説
要指導医薬品とは

次の1から4までに掲げる医薬品(専ら動物のために使用されることが目的とされているものを除く。)のうち、その効能及び効果において人体に対する作用が著しくないものであって、薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているものであり、かつ、その適正な使用のために薬剤師の対面による情報の提供及び薬学的知見に基づく指導が行われることが必要なものとして、厚生労働大臣が薬事・食品衛生審議会の意見を聴いて指定するもの。
1その製造販売の承認の申請に際して、医薬品医療機器等法第14条第8項第1号に該当するとされた医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省令で定める期間を経過しないもの。
2その製造販売の承認の申請に際して?に掲げる医薬品と有効成分、分量、用法、用量、効能、効果等が同一性を有すると認められた医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省令で定める期間を経過しないもの。
3医薬品医療機器等法第44条第1項に規定する毒薬
4医薬品医療機器等法第44条第2項に規定する劇薬

一般用医薬品とは 医薬品のうち、その効能及び効果において人体に対する作用が著しくないものであって、薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているもの(要指導医薬品を除く)。
一般用医薬品は次の第一類医薬品から第三類医薬品までのように区分される。
第一類医薬品とは その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうちその使用に関し特に注意が必要なものとして厚生労働大臣が指定するもの及び、その製造販売の承認の申請に際して医薬品医療機器等法第14条第8項第1号に該当するとされた医薬品であって当該申請に係わる承認を受けてから厚生労働省令で定める期間を経過しないもの。
(例)H2ブロッカー含有医薬品、一部の毛髪用医薬品など
第二類医薬品とは その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品(第1類医薬品を除く)であって厚生労働大臣が指定するもの。
(例)主な風邪薬、解熱鎮痛薬、解熱鎮痛剤など
指定第二類医薬品とは 第二類医薬品のうち、特別の注意を要するものとして厚生労働大臣が特に指定するもの。
第三類医薬品とは 第一類医薬品及び第二類医薬品(指定第二類医薬品を含む)以外の一般用医薬品。日常生活に支障をきたす程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含むもの。
(例)ビタミンB、C含有保健薬、整腸剤など
要指導医薬品、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の表示に関する解説 表記する一般用医薬品のリスク区分ごとに、「要指導医薬品」「第一類医薬品」、「第二類医薬品」、「第三類医薬品」の文字を記載し、枠で囲みます。第二類医薬品のうち、特に注意を要する医薬品については、「二」の文字を枠で囲みます。医薬品の直接の容器又は直接の被包に記載します。
また、直接の容器又は直接の被包の記載が外から見えない場合は、外部の容器又は外部の被包にも併せて記載します。
要指導医薬品、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の提供及び指導に関する解説 要指導医薬品、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品にあっては、各々情報提供の義務・努力義務があり、対応する専門家が下記の表のように決まっています。
医薬品のリスク分類 質問がなくても行う情報提供 相談があった場合の応答 対応する専門家
要指導医薬品 義務(対面) 義務 薬剤師
第一類医薬品 義務 薬剤師
第二類医薬品 努力義務 薬剤師又は登録販売者
第三類医薬品 不要
指定第二類医薬品の販売サイト上の表示等の解説および禁忌の確認・専門家へ相談を促す表示 サイト上では、指定第二類医薬品の表示を商品ごとに表示します。また、すべての指定第二類医薬品について、禁忌事項の確認を促すための表示、注意喚起を行っています。特に小児、高齢者他、商品ページ内または注意喚起を促すページ内の禁忌事項に該当する場合は、重篤な副作用が発生する恐れがあるため、薬剤師また登録販売者までご相談ください。
一般用医薬品の店頭での陳列に関する解説 第一類医薬品を、第一類医薬品陳列区画(構造設備規則に規定する第一類医薬品陳列区画をいう)に陳列します。
また、第二類医薬品、第三類医薬品については、それらが混在しないように陳列します。
なお、サイト上では、第一類、指定第二類、第二類、第三類医薬品の順に別々に表示し、他リスク区分の医薬品と混在しないように表示します。(医薬品のカテゴリー別のページで最初に表示されたページにおいて)
一般用医薬品のサイト上の表示の解説 指定第二類、第二類、第三類医薬品のリスク区分ごとに検索できるページを設けている他、商品ごとに下記のリスク表示をしています。

指定第二類医薬品には・・・「【第(2)類医薬品】」
第二類医薬品には・・・「【第2類医薬品】」
第三類医薬品には・・・「【第3類医薬品】」
販売記録作成に当たっての個人情報の適正な取り扱いを確保するための措置 医薬品の販売記録作成にあたっては、当社個人情報保護方針に従い適法かつ、適切に取り扱います。
医薬品による健康被害の救済に関する制度に関する解説 【健康被害救済制度】
独立行政法人医薬品医療機器総合機構は医薬品、生物由来製品による健康被害の救済に取組んでいます。
【救済制度相談窓口】
電話 0120-149-931(フリーダイヤル 相談受付 9:00-17:30)
電子メール:kyufu@pmda.go.jp 【医薬品副作用被害救済制度】
くすりの副作用による健康被害には、医薬品副作用救済制度が適用されます。
これは、医薬品(病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。)を適正に使用したにもかかわらず副作用により、入院治療が必要な程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。医薬品は、人の健康の保持増進に欠かせないものですが、有効性と安全性のバランスの上に成り立っているという特殊性から、使用に当たって万全の注意を払ってもなお副作用の発生を防止できない場合があります。このため、医薬品(病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。)を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合に、医療費等の給付を行い、これにより被害者の救済を図ろうというのが、この医薬品副作用被害救済制度です。この医療費等の給付に必要な費用は、許可医薬品製造販売業者から納付される拠出金が原資となっています。
登録販売者の勤務状況

登録販売者

月曜日〜土曜日
10:00〜17:00

閉じる

最大倍率もらうには?

+1倍
ストアポイント
+4倍
Yahoo!プレミアム会員限定!Tポイント5倍!
開催期間:2016/6/30 23:59まで
今すぐ会員登録
+2倍
条件ありお支払い
Yahoo! JAPANカードご利用で毎日Tポイント3倍
開催期間:2017/3/31 23:59まで
詳細を見る
最大7倍のチャンス

  • お支払い
    記載の倍率分のポイントを獲得するためには、カートで記載のお支払い方法を選択する必要があります。
    またそれ以外にも諸条件が設定されている場合があります。
  • 注意事項:ポイントキャンペーンや特典内容には諸条件があります。
    当該ポイント倍率分のポイント数を獲得できない場合もありますので、ご注文する前に必ずキャンペーンページをご確認ください。
    キャンペーンの開催期間や特典内容および適用条件を、予告なく変更する場合や中止する場合があります。